子宮頸癌は頻度の高い婦人科悪性腫瘍であり，医療などの資源が少ないか中程度の国において，がんによる死亡の主要な原因である(1,2)。効果的なスクリーニングおよび予防法が利用可能であり，子宮頸癌の発生率および死亡率を低下させることが証明されている(3,4)。
米国では全ての女性に子宮頸癌スクリーニングが推奨されているが，開始年齢，選択すべき検査，およびスクリーニングの頻度は主要な医療機関によって異なる。
2020年に，世界保健機関（World Health Organization：WHO）は，公衆衛生上の問題としての子宮頸癌を撲滅するための世界的な戦略を掲げ，2030年までに以下の目標を達成するとしている（WHO: Cervical Cancer Elimination Initiativeを参照）：
90％の女児が15歳までにHPVワクチンの接種を完了する
70％の女性が35歳までに高性能な検査によるスクリーニングを受け，45歳までに再スクリーニングを受ける
子宮頸部疾患（前がんまたは浸潤がん）が同定された女性の90％が治療を受ける
総論の参考文献
1.Sung H, Ferlay J, Siegel RL, et al: Global cancer statistics 2020: GLOBOCAN estimates of incidence and mortality worldwide for 36 cancers in 185 countries.CA Cancer J Clin 71 (3):209–249, 2021. doi: 10.3322/caac.21660
2.Bhatla N, Aoki D, Sharma DN, Sankaranarayanan R: Cancer of the cervix uteri: 2021 update. Int J Gynaecol Obstet 155 Suppl 1(Suppl 1):28-44, 2021.doi:10.1002/ijgo.13865
3.Koliopoulos G, Nyaga VN, Santesso N, et al: Cytology versus HPV testing for cervical cancer screening in the general population. Cochrane Database Syst Rev 8(8):CD008587, 2017.Published 2017 Aug 10.doi:10.1002/14651858.CD008587.pub2
4.Arbyn M, Xu L, Simoens C, Martin-Hirsch PP: Prophylactic vaccination against human papillomaviruses to prevent cervical cancer and its precursors. Cochrane Database Syst Rev 5(5):CD009069, 2018.Published 2018 May 9.doi:10.1002/14651858.CD009069.pub3
子宮頸癌のスクリーニング
ルーチンの子宮頸癌スクリーニングは，浸潤前の病変や早期病変を効果的に検出することができ，子宮頸癌の発生率および死亡率を低下させる。
子宮頸部異常のスクリーニング検査には以下の2種類が利用されている：
高リスクのHPV遺伝子型を検出する検査
Pap検査（子宮頸部細胞診）
Pap検査およびHPV検査が利用できない場合（例，資源が限られている状況）は，酢酸溶液またはルゴール液を塗布してから子宮頸部を視診する方法が代替のスクリーニング法となる。
子宮頸部スクリーニングのガイドライン間には多少の相違点がある；一般的なガイドラインの内容は以下の通りである（子宮頸癌スクリーニングの表を参照）：
21～25歳：スクリーニング開始年齢
21～29歳：選択肢としては，Pap検査のみ，3年毎（United States Preventive Services Task Force［USPSTF］によって望ましいとされる[1]）；HPV検査のみ，5年毎（American Cancer Society［ACS］によって望ましいとされる[2]）；またはPapとHPVの併用検査，5年毎などがある
20～65歳：選択肢としては，PapとHPVの併用検査，5年毎（USPSTFによって望ましいとされる）；HPV検査のみ，5年毎（ACSによって望ましいとされる）；またはPap検査のみ，3年毎などがある
65歳以上：過去10年間にわたって一連の検査で十分な正常判定が得られている場合は，検査を中止する；十分な正常判定が得られていない場合は，検査を継続すべきであり，スクリーニングを受けていない場合は，検査を開始すべきである
Pap検査のみのスクリーニング検査を受けた患者で，その細胞診の結果がASCUS（意義不明の異型扁平上皮細胞），つまり決定的な所見ではない場合は，HPV検査がフォローアップ評価の望ましい方法である；このアプローチはreflex HPV testingと呼ばれる。HPV検査が陰性の場合は，3年後にスクリーニング検査を繰り返すべきである。HPV検査が陽性の場合は，コルポスコピーを行うべきである。
子宮全摘出術（子宮頸部および子宮の摘出）を受けた患者で，子宮頸癌または高悪性度の子宮頸部上皮内腫瘍の既往がない場合，さらなるスクリーニングは適応とならない。
子宮頸癌スクリーニング
年齢群 | ACS 2020の推奨* | USPSTF 2018の推奨* |
|---|---|---|
21～24歳 | スクリーニングは行わない | 子宮頸部細胞診のみ，3年毎 |
25～29歳 | 以下のいずれか：
| 子宮頸部細胞診のみ，3年毎 |
30～65歳 | 以下のいずれか：
| 以下のいずれか：
|
65歳以上 | 過去のスクリーニングで十分な陰性判定が得られている場合は，スクリーニングを中止する‡ 過去のスクリーニングの記録がない女性には，中止基準に該当するまでスクリーニングを継続する | 過去のスクリーニングで十分な陰性判定が得られていて†，かつ子宮頸癌のリスクが高くない場合は，スクリーニングを中止する |
† 一次スクリーニングには，HPVの一次検査用にFDAが承認した検査法を用いるべきである。 | ||
‡ 過去のスクリーニングにおける十分な正常判定とは，現時点では，過去10年以内に行われたHPV一次検査での2回連続の陰性判定またはPAP/HPV併用検査での2回の陰性判定またはPAP検査（細胞診）での3回の陰性判定が得られており，かつ直近の検査が過去3～5年以内に行われた場合と定義されている。 | ||
ACS = American Cancer Society；FDA = 米国食品医薬品局；HPV = ヒトパピローマウイルス；hrHPV = 高リスクHPV；Pap = パパニコロウ；USPSTF = U.S. Preventive Services Task Force。 | ||
パパニコロウ検査（子宮頸部細胞診）は1928年に開発されたが，これは子宮頸癌のスクリーニングにおける大きな進歩であった。子宮頸部細胞診結果は標準化された用語体系であるベセスダシステム（子宮頸部細胞診のベセスダ分類の表を参照）を用いて報告する。
子宮頸部細胞診のベセスダ分類*
カテゴリー | 詳細 | 備考 |
|---|---|---|
検体の種類 | 従来法（パパニコロウ［Pap］検査），液状処理法，または他の検査 | 検査の種類について記載する。 |
検体の妥当性 | 評価に十分 | 質の指標（例，子宮頸管/移行帯要素の有無，部分的な血液汚染，炎症）を全て記載する。 |
評価に不十分（不採用とされ，評価を行わない） | 理由を明記する。 | |
評価に不十分ではあるが，処理および評価を行う | 理由を明記する。 | |
一般的分類（任意） | 上皮内病変およびがんが陰性 上皮細胞の異常 その他の所見 | 所見は以下の解釈の項に記述または記載する。 |
異常陰性（良性）の解釈† | 微生物 | 可能性のある所見としては以下のものがある：
|
非腫瘍性所見（報告は任意） | 可能性のある所見としては以下のものがある：
| |
上皮細胞異常の解釈 | 扁平上皮細胞 | 可能性のある所見としては以下のものがある：
|
腺細胞 | 可能性のある所見としては以下のものがある：
| |
その他の異常の解釈 | 子宮内膜細胞（45歳以上の女性）* | 検体が扁平上皮内病変に関して陰性であるか否かを明記する。 |
その他の悪性腫瘍 | — | 種類を明記する。 |
* スキャニング用自動化装置の使用について，補助検査（例，HPV）およびそれらの結果と同様に，報告すべきである。 | ||
† 細胞に腫瘍の所見がない場合，報告は上皮内病変または悪性腫瘍について，この項または一般的分類の項に陰性と記載すべきである。 | ||
‡ HPV感染の細胞変化（以前はコイロサイトーシス，コイロサイトーシス様異型，およびコンジローマ様異型と呼ばれていた）は軽度扁平上皮内病変のカテゴリーに含まれる。 | ||
CIN = 子宮頸部上皮内腫瘍；CIS = 上皮内癌；HPV = ヒトパピローマウイルス；IUD = 子宮内避妊器具；NOS = 特定不能。 | ||
Adapted from the Bethesda System 2014, National Institutes of Health. | ||
スクリーニングに関する参考文献
1.US Preventive Services Task Force, Curry SJ, Krist AH, et al: Screening for Cervical Cancer: US Preventive Services Task Force Recommendation Statement. JAMA.2018;320(7):674-686.doi:10.1001/jama.2018.10897
2.Fontham ETH, Wolf AMD, Church TR, et al: Cervical cancer screening for individuals at average risk: 2020 guideline update from the American Cancer Society. CA Cancer J Clin 70(5):321-346, 2020.doi:10.3322/caac.21628
子宮頸癌の予防
（ヒトパピローマウイルス［HPV］ワクチンおよびCenters for Disease Control and Prevention: Human Papillomavirus (HPV) Vaccination Information for Cliniciansも参照のこと。）
予防効果のあるいくつかのHPVワクチンが世界各地で利用できる(1)：
16型および18型（大半の子宮頸癌の原因）の感染を予防する2価ワクチン
16型と18型に加えて6型と11型の感染も予防する4価ワクチン
4価ワクチンと同じ型に加えて，31型，33型，45型，52型，および58型（子宮頸癌の原因の約15％）の感染も予防する9価ワクチン
サブタイプ6と11は視認可能な尖圭コンジローマの原因の90％を超える。
ワクチンは子宮頸癌を予防することを目的としているが，治療ワクチンではない。3種類のワクチンは全て，最初の性行為およびHPVへの曝露の可能性の前に接種した場合に最も効果的である。
HPVワクチンは理想的には性的に活動的になる前に，全ての人に勧められる。11～12歳からのワクチン接種が標準的に推奨されるが，ワクチン接種は9歳から開始できる。
予防に関する参考文献
1.World Health Organization: Immunization, Vaccines and Biologicals: Human papillomavirus vaccines (HPV)
