注意欠如多動症（ADHD）は、注意力が乏しいか注意の持続時間が短い状態、年齢不相応の過剰な活動性や衝動性のため機能や発達が妨げられている状態、あるいはこれら両方に該当する状態です。
ADHDは脳の病気で、生まれたときからある場合もあれば、出生後すぐに発生する場合もあります。
主に注意を持続したり、集中したり、課題をやり遂げたりすることが困難な場合もあれば、過剰に活動的で衝動的な場合もあり、その両方がみられる場合もあります。
医師は、親や教師に質問票に記入してもらい、小児を観察して、診断を下します。
多くの場合、精神刺激薬などの薬剤に加えて、スケジュールに基づいた生活、日課、支援学級プログラム、小児に合わせた育児方法などが必要になります。
注意欠如多動症（ADHD）は神経発達症の一種です。
ADHDの患者数についてはかなりの議論がありますが、小児の5～15％がADHDと推定されており、男児に2倍多くみられます。
ADHDの徴候の多くは4歳までに気づかれ、ADHDの症状が12歳までにはほぼ明らかになります。しかし、中学生になるまで、学業成績や社会生活に大きな悪影響を及ぼさないこともあります。
ADHDは、かつては注意欠陥障害（ADD）と呼ばれていました。しかし、多動性の症状もみられることが多かったため、現在の病名に変更されました。多動性とは、実際には注意欠如と衝動性が身体面にまで及んで現れたものです。
ADHDには以下の3つの病型があります。
不注意型
多動・衝動型
混合型
ADHDの症状は、軽度から重度まで幅があり、また家庭や学校などの特定の環境下で悪化したり問題を起こしたりする可能性があります。学校生活や組織化された生活習慣の制約のために、ADHDの適切な管理が、より重要になっています。ADHDの症状にはADHDでない小児にもみられるものがありますが、ADHDの小児では、それらの頻度や重症度が高くなります。
知っていますか？
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成人のADHD
ADHDは、小児の病気で必ず小児期に始まると考えられていますが、青年期や成人期まで気づかれない場合があります。神経学的な差異は成人期まで持続し、成人期において約半数に依然として行動症状がみられます。
成人期の症状としては以下のものがあります。
集中力の低下
課題をやり遂げられない（遂行能力が低い）
不穏状態（落ち着きがなくなる）
気分が変動する
忍耐力がない
関係を維持できない
成人期では、ADHDの診断はさらに難しくなります。みられる症状が気分症や不安症などの精神疾患の症状に似ることがあります。アルコールやレクリエーショナルドラッグを乱用する成人でも、同様の症状がみられます。医師はADHDの診断を下すために患者に質問票への回答を求めますが、不注意や衝動性のパターンを確認するために学校の記録の確認が必要になる場合もあります。
ADHDの成人患者には、小児患者に有効なものと同じ種類の中枢刺激薬が有益になることがあります。また、時間管理の改善と他の対処技能の向上を促進するために、カウンセリングが必要になることもあります。
ADHDの原因
ADHDの具体的な原因として判明しているものは1つもありませんが、多くの場合、遺伝的（受け継がれる）要因が存在します。研究により、ADHDには神経伝達物質（脳内で神経信号を伝達する物質）の異常が関与している可能性が高いことが分かっています。その他の危険因子として、低出生体重（1500グラム未満）、頭部損傷、脳の感染症、鉄欠乏症、閉塞性睡眠時無呼吸症候群、鉛への曝露や、出生前にアルコール、タバコ、場合によってはコカインにさらされることなどがあります。ADHDはまた、小児期のトラウマとなる出来事、例えば暴力、虐待、ネグレクトなどとも関連しています。
食品添加物や砂糖がADHDの原因である可能性があるのではないかと懸念している人々もいます。砂糖を含む食べものを食べた後に過剰に活動的になったり衝動的になったりする小児もいますが、研究により、ADHDの発症につながる脳の違いは生まれつきのものであり、食べものや環境的要因が原因でADHDが発生することはないことが明らかになっています。
ADHDの症状
ADHDでは主に、注意力の維持、集中力、課題の持続性（課題を終わらせる能力）に問題がみられます。また、過剰に活動的であったり衝動的であったりすることもあります。就学前のADHDの小児では、コミュニケーションに問題があり、社会的対人関係に問題があるように見えます。学齢期に達すると、注意力がないように見えます。そわそわして落ち着きないことがあります。衝動的になったり、不適切なときに話したりすることがあります。小児期の後期では、脚を落ち着きなく動かしたり、手をそわそわと動かしたり、衝動的に話し出したり、忘れっぽかったり、だらしなかったりすることがあります。総じて攻撃的ではありません。
ADHDの小児の約20～60％に、読字、算数、または書き言葉に影響を与える学習障害がみられ、そうした小児の多くは、片付けできなかったり、宿題を完遂できなかったり（遂行機能）することによる成績不良など、学業上の問題を抱えています。課題をやらせると乱雑で、軽率な間違いが多く、熟慮に欠くことがあります。患児は心ここにあらずといった様子で、話を聞いていないことがよくあります。しばしば、指示に従うことや、宿題、手伝い、その他のやるべきことをやり遂げることができません。1つのことをやりかけたままで他のことをやり始めることが、頻繁にみられることがあります。
患児は青年期に移行するまでに、自尊心に問題が生じたり、うつ病や不安になったり、権威に反抗したりするようになります。幼児の約60％では、こうした問題はかんしゃくとして現れ、より年長の小児は、欲求不満を感じたときに我慢ができません。
ADHDの診断
医師による評価
ADHDの診断は、徴候の数、頻度、重症度に基づいて下されます。不注意の徴候または多動性と衝動性徴候が6つ以上（または混合型のADHDの診断を下す場合は、各群から6つ以上［ADHDの徴候を参照］）認められる必要があります。ある状況における特定の問題に対する小児の反応がADHDと間違われないようにするため、徴候は少なくとも2つの異なる状況（典型的には家庭と学校）でみられる必要があります。家庭または学校でしか徴候が現れず、その他の場所では現れない場合には、ADHDとみなされません。そのような徴候は特定の状況が原因で起こることもあるためです。また、徴候は小児の発達段階からみて顕著なものでなければならず、6カ月以上続いている必要があります。このような判断は観察者によって異なるため、診断が困難なことがしばしばです。また、主な症状が不注意の場合、学業成績に悪影響が出るまでADHDが気づかれない可能性もあります。
ADHDに対して行われる臨床検査はありません。行動および発達に関する様々な質問が書かれた質問票が、医師や心理士が診断を下す際に役立ちます。学習症がよくみられることから、ADHDの有無を明らかにするため、また、不注意の原因や併存する問題として限局性学習症の有無を確認するために、多くの小児が心理学的検査を受けています。
身体診察のほか、ときに他の病気の可能性を否定するための様々な血液検査やその他の検査も行われます。
ADHDの治療
精神刺激薬
行動変容
ADHDの小児に対する治療に関する推奨は、年齢によって異なります。
就学前の小児：初期治療は行動療法によります。行動療法で十分な効果が得られない場合や、症状の重症度が中等度から重度である場合には、薬剤の使用が考慮されることがあります。
学齢期の小児：初期治療は薬剤を併用した行動療法です。
米国個別障害者教育法（Individuals with Disabilities Education Act：IDEA）は、公立学校に対して、ADHDの小児と青年に適切な教育を無償で提供することを義務づけています。教育は極力制限がなく、可能な限り包括的な環境で行わなくてはなりません。つまり、障害のある小児が障害のない小児と交流する機会や、その地域にある施設などの資源を同等に使う機会を、あらゆる場面で与えられる教育環境です。障害をもつアメリカ人法（Americans with Disability Act）やリハビリテーション法第504条（Section 504 of the Rehabilitation Act）にも、学校やその他の公共施設における配慮に関しての規定があります。
薬物療法
薬剤による治療としては精神刺激薬が最も効果的です。最も多く処方される精神刺激薬は、メチルフェニデートや他のアンフェタミン類似薬です。このような薬の効果はどれも同じで、副作用も似ています。通常のタイプの薬だけでなく、徐放性（長時間作用型）の製剤もいくつかあり、徐放性の製剤を使用すれば1日1回の服用で済むため、不適切な使用を防止するのに役立つ可能性があります。
精神刺激薬の副作用として以下のものがみられる可能性があります。
睡眠障害（不眠症など）
食欲減退
頭痛
胃痛
心拍数および血圧の上昇
抑うつ、悲しみ、不安
大半の小児には、おそらく食欲減退以外の副作用はみられません。すべての副作用は薬剤の使用を中止すると消失します。しかし、精神刺激薬を長期間にわたり高用量で服用すると、小児の成長が遅れ、この成長の遅れが成人期になっても続くことがあるため、医師は体重と身長をモニタリングします。成長が遅れたり、ほかに著しい副作用がみられる場合は、休薬日を勧めることがあります。休薬日とは、週末や学校の休暇中など、注意力や集中力を必要としないときに中枢刺激薬の使用を止めることです。しかし、学校外でも機能に大きな問題がみられ、休薬日に耐えられない小児もいます。
不注意や行動面での症状に対する治療では、他のいくつかの薬剤が使用されます。具体的には以下の薬剤があります。
アトモキセチン（非中枢刺激性ADHD治療薬）
クロニジンやグアンファシンなど、通常は高血圧に使用される特定の薬剤
抗うつ薬
抗不安薬
ときに複数の薬剤を併用することもあります。
行動管理
ADHDの影響を最小限にとどめるためには、多くの場合、スケジュールに基づいた生活、決められた日課を守ること、支援学級プログラム、小児に合わせた育児方法などが必要になります。行動面に重大な問題がない小児は、薬剤による治療だけで効果が得られることがあります。しかし、刺激薬は24時間作用するわけではないため、物事を手際よく行う能力や他の能力を補うために、適応が必要とされることもあります。薬剤による治療と組み合わせて、小児を専門とする心理士による行動療法を行う場合もあります。
ADHDの予後（経過の見通し）
重要なこととして、ADHD児の大多数が成人になると独創的で生産的な人間になり、ADHDがある人は学校よりも働く環境に適応しやすいことがあります。しかし、小児期にADHDの治療が行われなかった場合、アルコール乱用、物質乱用、自殺のリスクが高くなることがあります。
多動児の衝動性と多動性は、成長するに従っていくぶん治まる傾向がありますが、ADHDの小児の多くは成長後も不注意が改善しません。しかし、青年期や成人期になれば、たいていの場合、自分の不注意に適応することを学んでいきます。約3分の1の患者は、中枢刺激薬を使用し続けることが有益と感じます。
このほかに、青年期や成人期に現れたり、小児期から引き続いてみられたりする問題としては、学業不振、失業、物質乱用、自動車事故、不安定な対人関係、整理ができない（遂行能力の低さ）、自尊心の低さ、不安、抑うつ、適切な社会行動の習得困難などがあります。
さらなる情報
以下の英語の資料が役に立つかもしれません。こちらの情報源の内容について、MSDマニュアルでは責任を負いかねることをご了承ください。
注意欠如症協会（Attention Deficit Disorder Association ：ADDA）：成人のADHD患者に医療資源を提供する組織
注意欠如多動症の子どもと大人（Children and Adults With Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder ：CHADD）：すべてのADHD患者に教育、支援、および治療の資源を提供する組織
米国学習障害協会（Learning Disabilities Association of America：LDA）：学習障害のある人々のための教育、支援、および権利擁護のためのリソースを提供する組織
米国個別障害者教育法（米国個別障害者教育法（Individuals with Disabilities Education Act：IDEA））：障害のある子どもが無料で適切な公教育を受けられるようにし、特別教育と関連サービスを受けられるようにする米国の法律
障害をもつアメリカ人法（Americans with Disability Act）：障害に基づく差別を禁止する米国の法律
リハビリテーション法第504条（Section 504 of the Rehabilitation Act）：障害のある人に一定の権利を保障する米国の法律
