学習症の小児は注意力、記憶力、論理的思考力が欠けているため、特定の技能や情報を習得したり、記憶したり、幅広く使ったりすることができず、学業成績にも影響が出ます。
学習症の小児は、色の名前や文字を覚えたり、数えたり、読み書きを習得したりすることが遅れる場合があります。
学習の専門家が実施する一連の学力検査と知能検査を受けさせて、医師が確立された診断基準を適用することにより、診断に至ることがあります。
小児の能力に合わせた学習計画を作成するなどして治療します。
学習症は神経発達症の一種です。
学習症は知的能力障害とは大きく異なる概念で、知能が正常な小児や知能が高い小児にも発生します。学習症では特定の機能にのみ影響がみられるのに対し、知的能力障害の小児では認知機能全般に困難が生じます。
学習症には一般的な病型が3つあります。
文章を読むことの障害
書いて表現することの障害
算数の障害
このように学習症のある小児では、算数を理解したり習得したりすることに著しい障害を伴っていても、読み書きや他の科目の習得には何ら問題がないこともあります。ディスレクシアは最もよく知られている学習症です。視覚障害、聴覚障害、協調運動障害、情動障害が主な原因で学習に問題が生じている場合は、学習症には含めませんが、このような障害が学習症の小児に起こることがあります。
学習症をもって産まれてくる場合もあれば、成長過程で学習症が発生する場合もあります。学習症の原因は完全には解明されていませんが、話し言葉や書き言葉を理解したり使用したりする際の基本的処理や、数や空間の論理的把握に異常があることなどが原因とされています。考えられる原因としては、母親の病気や妊娠中の毒性のある薬剤の使用、妊娠中や分娩中の合併症（例えば妊娠高血圧腎症や遷延分娩）、出生時の新生児の問題（例えば早産［未熟性］、低出生体重、重度の黄疸、過熟）などがあります。出生後の考えられる因子としては、鉛などの環境有害物質への曝露、中枢神経系感染症、がんとその治療、低栄養、重度の社会的隔離、心理的ネグレクトや心理的虐待などがあります。小児虐待など、小児期に起こるトラウマとなる出来事も、学習症の発生に寄与する可能性があります。
米国における学習症の小児の総数は不明ですが、2020～2021年度には、米国内の3～21歳のうち730万人（全公立学校の生徒数の約15％）が米国個別障害者教育法（IDEA：Individuals with Disabilities Education Act）の下に特別な教育サービスを受けました。それらの特別な教育サービスを受けている学生のうち、32％（全生徒数の約5％）が特定の学習障害を抱えていました。学習症の男児の数は学習症の女児の5倍ですが、女児の場合は、学習症が気づかれなかったり診断されないことがよくあります。
小児の多くは学校での成績が悪く、行動面に問題がある小児の場合は特にその傾向が強くなりますが、そのため教育専門の心理士による学習症の検査を受けます。しかし、特定のタイプの学習症がある小児の中には、自分の障害をうまく隠して診断をまぬがれることで、治療を長い間受けない小児もいます。
知っていますか？
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学習症の症状
幼児の場合は、色の名前や文字を覚えたり、身近なものに名前を付けたり、数を数えたりなどといった小児期の初期に身につける能力の習得過程に遅れがみられることがあります。読み書きの習得が遅れることがあります。その他の症状として、注意の持続時間が短い、注意散漫（注意欠如多動症［ADHD］に類似）、言語障害、話し言葉の理解が苦手、記憶範囲（複数の項目を順番どおりに復唱できる最大の数）が少ないなどがあります。学習症の小児は、活字体で書いたり、模写したりといった微細運動の協調を要する行為が苦手なことがあり、乱雑な字を書いたり、筆記具の持ち方が不器用であったりすることがあります。学習症のある小児は、課題を整理または開始したり一つの話を正しい順序で伝えなおしたりすることが困難で、数学記号を混同したり数を読み間違えたりすることがあります。
学習症がある小児では、コミュニケーションがうまくいかないことがあります。学習障害がある小児の中には、まず欲求不満に陥り、その後に注意散漫、多動、引きこもり、引っ込み思案、攻撃性などの行動面の問題を起こす小児もいます。学習症と注意欠如多動症（ADHD）は、しばしば同時に発生します。
学習症の診断
教育的、医学的、心理学的評価
確立された基準
その年齢で期待される水準の読み書きができない小児には、評価を受けさせるべきです。医師は診察を行い、聴力検査や視力検査など、学習を妨げる可能性のある身体疾患がないかを調べます。聴覚や視覚の異常を学習症と間違えないようにすべきです。
小児は言語と非言語の両面に関する一連の知能検査と、読み書きと数学的能力に関する学力検査を受けます。多くの場合、このような検査は親の要望に応じて、小児の通う学校の専門家が行います。米国などの国では、学校が検査と適切な支援を行うよう法律によって定められています。
不安や抑うつなどの情緒障害やADHDなどの発達症は、しばしば学習障害と併発し、学習障害を悪化させる可能性があるため、心理学的評価を行ってこれらの問題がないかを判断します。心理士は、学校に対する小児の態度や人間関係について質問し、小児の自尊心と自信を評価します。
以下の領域を評価し、これらの基準を用いて小児の学習症の有無を判定するのに役立てます。
読書をする
文書の意味理解
つづり
書字表出（例えば、正しい文法と句読法を用いる、思考を明確に表現するなど）
数字の意味と数字同士の関係性の理解（年長児では簡単な計算）
数学的推理（例えば、問題を解くために数学的概念を適用するなど）
治療にもかかわらず、これらの領域の少なくとも1つの能力が6カ月以上にわたり、その年齢で期待される水準を大幅に下回っている場合、学習症である可能性があります。医師はまた、困難の原因が知的能力障害または他の神経発達症でないことを確認するための検査も行います。
学習症の治療
教育的管理
ときに精神刺激薬
学習症に対する最も有効な治療は、各小児に合うよう入念に調整した教育を行うことです。
米国個別障害者教育法（Individuals with Disabilities Education Act：IDEA）は、公立学校に対して、学習症がある小児と青年に適切な教育を無償で提供することを義務づけています。教育は極力制限がなく、可能な限り包括的な環境で行わなくてはなりません。つまり、障害のある小児が障害のない小児と交流する機会や、その地域にある施設などの資源を同等に使う機会を、あらゆる場面で与えられる教育環境です。障害をもつアメリカ人法（Americans with Disability Act）やリハビリテーション法第504条（Section 504 of the Rehabilitation Act）にも、学校やその他の公共施設における配慮に関しての規定があります。
学業成績、知能、一般的な学習能力の改善に有効な薬物療法はありませんが、学習症がある小児の中にはADHDもある小児もいるため、メチルフェニデートなどの特定の精神刺激薬で、注意力や集中力を改善し、学習能力を改善できることがあります。
食品添加物を除去したり、ビタミンを大量投与したり、小児の体の微量ミネラルを分析したりするなどといった対策がなされることは多いですが、いずれも効果は実証されていません。
さらなる情報
以下の英語の資料が役に立つかもしれません。こちらの情報源の内容について、MSDマニュアルでは責任を負いかねることをご了承ください。
米国個別障害者教育法（米国個別障害者教育法（Individuals with Disabilities Education Act：IDEA））：障害のある子どもが無料で適切な公教育を受けられるようにし、特別教育と関連サービスを受けられるようにする米国の法律
障害をもつアメリカ人法（Americans with Disability Act）：障害に基づく差別を禁止する米国の法律
リハビリテーション法第504条（Section 504 of the Rehabilitation Act）：障害のある人に一定の権利を保障する米国の法律
米国学習障害協会（Learning Disabilities Association of America：LDA）：学習障害のある人々のための教育、支援、および権利擁護のためのリソースを提供する組織
