注意欠如・多動症（ADHD）

ADHDの具体的な原因として判明しているものは1つもありませんが、多くの場合、遺伝的（受け継がれる）要因が存在します。研究により、ADHDには神経伝達物質（脳内で神経信号を伝達する物質）の異常が関与している可能性が高いことが分かっています。他の危険因子として、低出生体重（1500グラム未満）、頭部のけが、脳の感染症、鉄欠乏症、 閉塞性睡眠時無呼吸症候群 小児における閉塞性睡眠時無呼吸症候群 睡眠時無呼吸症候群は、睡眠中に長い呼吸停止が繰り返し起こって眠りが妨げられる重篤な病気で、しばしば一時的に血液中の酸素レベルが低下して二酸化炭素濃度が上昇することもあります。 睡眠時無呼吸症候群の患者は、日中でも強い眠気を催し、睡眠中には大きないびきをかいて、あえぎや息詰まり、呼吸停止などを起こし、荒い鼻息とともに突然目を覚ますことがよく... さらに読む 、鉛中毒や、出生前にアルコール、タバコ、コカインにさらされることなどがあります。

食品添加物や砂糖がADHDの原因である可能性があるのではないかと懸念している人々もいます。砂糖を含む食べものを食べた後に過剰に活動的になったり衝動的になったりする小児もいますが、研究により、ADHDの発症につながる脳の違いは生まれつきのものであり、食べものや環境的要因が原因でADHDが発生することはないことが明らかになっています。

ADHDでは主に、注意力の維持、集中力、課題の持続性（課題を終わらせる能力）に問題がみられます。また、過剰に活動的であったり衝動的であったりすることもあります。就学前のADHD児では、コミュニケーションに問題があり、社会的対人関係に問題があるように見えます。学齢期に達すると、注意力がないように見えます。そわそわして落ち着きないことがあります。衝動的になったり、不適切なときに話したりすることがあります。小児期の後期では、脚を落ち着きなく動かしたり、手をそわそわと動かしたり、衝動的に話し出したり、忘れっぽかったり、だらしなかったりすることがあります。通常、ADHD児は攻撃的ではありません。

ADHDの小児の約20～60％に、読字、算数、または書き言葉に影響を与える 学習障害 学習障害 学習障害がある小児は、注意力、記憶力、論理的思考力が欠けているため、特定の技能や情報を習得したり、記憶したり、幅広く使ったりすることができず、学業成績にも影響が出ます。 学習障害の小児は、色の名前や文字を覚えたり、数を数えたり、読み書きを習得したりすることが遅れる場合があります。 学習障害の小児は、学習の専門家のもとで一連の学力検査や知能検査を受け、医師が確立された基準を適用して診断を下します。... さらに読む がみられ、そうした小児の多くは、片付けできなかったり、宿題を完遂できなかったり（遂行機能）することによる成績不良など、学業上の問題を抱えています。課題をやらせると乱雑で、軽率な間違いが多く、熟慮を欠くことがあります。ADHD児は、心ここにあらずといった様子で、話を聞いていないことがよくあります。多くの場合、ADHD児は、言われた通りにしたり、宿題やお手伝いなど、やるべきことをきちんとやり遂げることができません。1つのことをやりかけたままで他のことをやり始めることが、頻繁にみられることがあります。

青年期までにADHD児は、自尊心に問題が生じたり、うつ病や不安になったり、権威に反抗したりします。幼児の約60％では、こうした問題は かんしゃく かんしゃく かんしゃくは、激しい感情の爆発で、通常は欲求不満に対する反応です。 かんしゃくの原因で最も多いのが欲求不満、疲労、空腹です。 小児はかんしゃくを起こしている間、叫び声を上げたり、泣いたり、手足をばたばた動かしたり、床を転がったり、物を投げたり、足を踏みならしたりします。 気をそらそうとしてもかんしゃくが治まらない場合には、小児をその場から連れ出さなければならないでしょう。 かんしゃくは小児にはよくあることです。小児はたいてい1歳になる前... さらに読む として現れ、より年長の小児は、欲求不満を感じたときに我慢ができません。

ADHDの診断は、徴候の数、頻度、重症度に基づいて下されます。不注意の徴候または多動性と衝動性徴候が6つ以上（または混合型のADHDの診断を下す場合は、各群から6つ以上［ ADHDの徴候 ADHDの徴候 を参照］）認められる必要があります。徴候は少なくとも2つの異なる状況（典型的には家庭と学校）でみられる必要があります。家庭または学校でしか徴候が現れず、その他の場所では現れない場合には、ADHDとみなされません。そのような徴候は特定の状況が原因で起こることもあるためです。また、徴候は小児の発達段階からみて顕著なものでなければならず、6カ月以上続いている必要があります。このような判断は観察者によって異なるため、診断が困難なことがしばしばです。また、主な症状が不注意の場合、学業成績に悪影響が出るまでADHDが気づかれない可能性もあります。

ADHDに対して行われる臨床検査はありません。行動および発達に関する様々な質問が書かれた質問票が、医師や心理士が診断を下す際に役立ちます。学習障害がよくみられることから、ADHDの有無を明らかにするため、また、不注意の原因や併存する問題として限局性学習障害の有無を確認するために、多くの小児が心理学的検査を受けています。

身体診察のほか、ときに他の病気の可能性を否定するための様々な血液検査やその他の検査も行われます。

重要なこととして、ADHD児の大多数が成人になると独創的で生産的な人間になり、ADHDがある人は学校よりも働く環境に適応しやすいことがあります。しかし、小児期にADHDの治療が行われなかった場合、アルコール乱用、物質乱用、自殺のリスクが高くなることがあります。

多動児の衝動性と多動性は、成長するに従っていくぶん治まる傾向がありますが、ADHDの小児の多くは成長後も不注意が改善しません。しかし、青年期や成人期になれば、たいていの場合、自分の不注意に適応することを学んでいきます。約3分の1の患者は、刺激薬を使用し続けることが有益であると感じます。

このほかに、青年期や成人期に現れたり、小児期から引き続いてみられたりする問題としては、学業不振、片付けられない（遂行能力の低さ）、自尊心の低さ、不安、抑うつ、適切な社会行動の習得困難などがあります。

行動療法と刺激薬の両方を用いて治療します。薬を使用することが、症状を緩和する助けになり、患児が学校や他の活動に参加しやすくなります。特に、年齢の低い小児ではこの併用が有益です。就学前の小児では、行動療法だけで十分なことがあります。

米国個別障害者教育法（Individuals with Disabilities Education Act ：IDEA）は、公立学校に対して、ADHDの小児と青年に適切な教育を無償で提供することを義務づけています。教育は極力制限がなく、可能な限り包括的な環境で行わなくてはなりません。つまり、障害のある小児が障害のない小児と交流する機会や、その地域にある施設などの資源を同等に使う機会を、あらゆる場面で与えられる教育環境です。障害を持つアメリカ人法（Americans with Disability Act）やリハビリテーション法第504条（Section 504 of the Rehabilitation Act）にも、学校やその他の公共施設における配慮に関しての規定があります。