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青年期における行動面の問題

執筆者:

Sharon Levy

, MD, MPH, Harvard Medical School

最終査読/改訂年月 2017年 3月
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青年期は自立心が発達する時期です。 典型的には、青年は規則に疑問を投げかけ、ときに規則を破ることで自立心を発揮します。親や医師は、これが単なる判断の誤りなのか、専門家の介入を要する問題行動なのかを見極めなくてはなりません。規則違反の程度と頻度が参考になります。例えば、習慣的な飲酒や、けんか、無断欠席、窃盗を頻繁に行う場合は、同じ行為を1回行った場合よりはるかに問題です。そのほかに注意すべき徴候として、成績低下や家出などがあります。特に注意すべきなのは、けんかで相手に重傷を負わせた場合や武器を使用した場合です。

青年は小児期より自立心が強く、また自由に動けるため、大人が物理的に直接コントロールできないことはよくあります。このような状況での青年の行動は、青年自身の道徳規範と行動規範によって決まります。親は青年の行動を直接コントロールするのではなく、道筋を示すようにします。親からの温かい愛情と援助を感じている青年は、危険な行動に関与する可能性が低くなります。また、親が青年に期待する行動をはっきり伝えている場合や、親がこれ以上のことはしてはいけないという行動制限を一貫して示して、しっかりと見守っている場合にも、危険な行動に関わる可能性は低くなります。権限付与型の子育ては、家族に期待することやルールの設定に小児も参加する子育てスタイルです。この子育てスタイルは、権威主義的な子育て(小児の意思をあまり尊重せず親が意思決定をする)または自由放任型の子育て(親がわずかな制限しか課さない)とは対照的に、分別のある行動を助長する可能性が最も高くなります。

権限付与型の親がよく用いるのは、青年に権限を段階的に与えていくという方法で、最初の段階では、青年にわずかな責任と自由(ペットの世話、家庭内での雑用、洋服の購入、自分の部屋の飾り付け、小遣いの管理など)を与えます。青年がこの責任を一定期間しっかりと果たすことができたら、さらに多くの責任と権限(親を伴わずに友達同士だけで遊びに行く、ドライブなど)を与えます。一方、判断を誤ったり、責任を果たさなかったりした場合には、権限が失われます。新たな権限が与えられる毎に、青年が取り決められたルールに従っているかを親はしっかりと監視しなくてはなりません。

ことある毎に衝突する親と青年もいます。このような状況で問題の根底にあるのは、まさにコントロールの問題です。青年が、自分の生活をコントロールしているのは自分自身だという手応えを欲しているのに対し、親は、青年に対してルールを決めるのはまだ自分たちだということを示したいのです。 このような状況では、親が子どもに対する叱責を、青年の自己表現(服装、髪型、好む遊びなど)に対してではなく、青年の行動(学校への出席、家庭での責任を果たすことなど)に絞って改善を促すようにすると、すべて丸く収まることがあります。

親が最大限の努力をしても青年が危険な行動をしている場合、または危険ではないものの、容認しがたい行動をしている場合には、専門家の介入が必要になることがあります。物質使用は問題行動の引き金になることが多く、物質使用障害 青年期の物質使用および物質乱用 青年の物質使用は、試してみただけのものから重度の物質使用障害まで様々です。物質使用は、試してみただけの使用も含め、いずれも青年を事故、けんか、軽率なまたは望んでいない性行為、過剰摂取などの短期的な問題のリスクにさらします。青年は物質使用の効果に対して影響を受けやすく、精神障害、学業の不振、物質使用障害など、長期的な影響が生じる高いリスクがあります。 リスクを侵しスリルを求めることは、青年が正常に発達する上で必要ですが、現代の欧米社会では... さらに読む には専門の治療が必要です。問題行動は、学習障害 学習障害 学習障害がある小児は、注意力、記憶力、論理的思考力が欠けているため、特定の技能や情報を習得したり、記憶したり、幅広く使ったりすることができず、学業成績にも影響が出ます。 学習障害の小児は、色の名前や文字を覚えたり、数を数えたり、読み書きを習得したりすることが遅れる場合があります。 学習障害の小児は、学習の専門家のもとで一連の学力検査や知能検査を受け、医師が確立された基準を適用して診断を下します。... さらに読む やうつ病、その他の精神障害 小児における精神障害の概要 うつ病や不安症、摂食障害などのいくつかの重大な精神障害(精神の病気)は、しばしば小児期や青年期に発症します。統合失調症は、一般的には青年期中期から成人初期(30歳代半ばまで)の間のどの時期でも発症します。 なかには自閉症など、小児期に限って発症する病気もあります。 わずかな例外を除けば、精神障害の症状は、どんな小児でも経験する悲しみ、怒り... さらに読む の症状である場合もあります。このような障害は一般的にカウンセリングを必要とし、精神障害はしばしば薬による治療を必要とします。親が青年の危険な行動を制限できない場合、法廷に助けを求め、保護観察官を任命してもらうこともあります。保護観察官は家庭内の穏当なルールを守らせることを支援します。

特有の行動障害

破壊的行動障害は青年期によくみられます。

注意欠如・多動症 注意欠如・多動症(ADHD) 注意欠如・多動症(注意欠陥/多動性障害とも呼ばれます)(ADHD)は、注意力が乏しいか注意の持続時間が短い状態、年齢不相応の過剰な活動性や衝動性のため機能や発達が妨げられている状態、あるいはこれら両方に該当する状態です。 ADHDは脳の病気で、生まれたときからみられる場合もあれば、出生直後に発症する場合もあります。 主に注意を持続したり、集中したり、課題をやり遂げたりすることが困難な場合もあれば、過剰に活動的で衝動的な場合もあり、その両... さらに読む (ADHD)は小児期、また青年期、成人期に入っても同様の症状が続くことの多い最も一般的な精神障害です。しかし、物事に注意を払うことに困難を抱える青年は、うつ病 小児と青年におけるうつ病および気分調節症 うつ病では、悲しみ(あるいは小児と青年ではいらだち)の感情や、活動への興味の喪失などがみられます。うつ病では、これらの症状が2週間以上続き、日常生活に支障をきたすようになるか、かなりの苦痛が生じます。 喪失体験などの悲しい出来事の直後に生じることがありますが、悲しみの程度がその出来事とは不釣り合いに強く、妥当と考えられる期間より長く持続します。気分調節症では、いらだちが続き、制御できない行動が頻繁にみられます。... さらに読む 学習障害 学習障害 学習障害がある小児は、注意力、記憶力、論理的思考力が欠けているため、特定の技能や情報を習得したり、記憶したり、幅広く使ったりすることができず、学業成績にも影響が出ます。 学習障害の小児は、色の名前や文字を覚えたり、数を数えたり、読み書きを習得したりすることが遅れる場合があります。 学習障害の小児は、学習の専門家のもとで一連の学力検査や知能検査を受け、医師が確立された基準を適用して診断を下します。... さらに読む などの別の障害を有している可能性もあります。ADHDはしばしば乱用される刺激薬(アンフェタミン、メチルフェニデートなど)で治療されることが一般的ですが、適切にADHDの診断がなされた場合には、物質使用障害に至るリスクが高まることはないようです。一方で、学習の手助けや娯楽目的で使用するために、刺激薬を処方してもらおうとして「不注意」の症状を訴える青年もいます。

暴力と不良グループへの加入

小児は、ときおり身体的暴力を伴うけんかをします。青年期には暴力行為の頻度や深刻さが増大することがあります。校内暴力は大々的に報道されていますが、暴力事件(またはそれより頻繁な、暴力をふるうという脅し)に巻き込まれる可能性は、家庭内や学校外での方がはるかに高いものです。青年が暴力行為に関わるリスクを上昇させる要因は多く、例として以下のものが挙げられます。

  • 不良グループへの加入

  • 銃器の入手

  • 物質使用

  • 貧困

遺伝子異常や染色体異常と暴力行為との関連を示す根拠は、ほとんどありません。

不良グループへの加入と暴力行動には関連があります。不良グループは、3人以上のメンバー(一般的には13~24歳)で構成される、自分たちで作り上げた集団です。通常、それぞれの不良グループには名前が付けられており、特有の服装や独自のジェスチャー、落書きなど、グループ固有のマークを採用しています。加入を認める前に、手当たり次第、暴力行為を行わせる不良グループもあります。

青年による不良グループがらみの暴力行為が増加している原因の1つには、不良グループが、薬物(特にヘロインなど)の流通と使用にからんでいることが挙げられます。銃器などの武器の使用は、しばしば不良グループがらみの暴力行為の特徴となります。若者のリスクに関するある調査研究では、2015年の時点で米国の男子高校生のほぼ25%が、調査前の1カ月間に、少なくとも1回武器を手にしたことがあると回答しています。同期間に学校へ銃を持ち込んだことがあると回答したのは、はるかに少ない割合(4%)でした。

暴力行為の予防は、暴力を伴わないしつけを幼児期から行うことで始まります。メディアやコンピュータゲームの暴力シーンにさらされる機会を制限するのも有効でしょう。このような暴力シーンにさらされると、暴力に対する感覚が麻痺し、暴力を生活の一部として受け入れることが明らかにされています。学齢期の小児には、安全な学校環境が与えられなければなりません。年長児や青年が武器を入手できないようにすべきです。また、リスクの高い状況(武器を所持している人や、アルコールや薬物を使用している人のいる場所や状況など)の回避の仕方や、緊迫した状況から脱する方法も教えなければなりません。

不良グループがらみの暴力行為の被害を受けた青年を、親や教師、医師にさえも、困った現状を打ち明けるように促すべきです。

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