弱視は小児の約2～3％に発生し、通常は2歳前に起こります。しかし、8歳未満のすべての小児が弱視になる可能性をもっています。
原因
生まれたときには、視覚路はまだ十分に発達していません。視覚系と脳が正常に発達するためには、同じ方向を向いた左右の眼から、明瞭に焦点が合った重なりあう像の情報を受け取る必要があります。視覚系と脳の発達は主に生後3年間に起こりますが、その後もおよそ8歳頃まで続きます。この発達期間中に、片方の眼から適切な視覚刺激を脳が受けなかった場合、脳はその眼からの像を無視（抑制）するようになり、その結果視力障害が生じます。この抑制期間が長すぎた場合、視力障害が恒久的なものになることがあります。このようにして視力障害が恒久化したものを弱視と呼びます。適切な視覚刺激が欠如することにはいくつかの理由があり、その理由によってそれぞれ異なるタイプの弱視が生じます。
屈折異常による弱視
左右の眼の屈折異常（通常は遠視または乱視）に大きな差があることが原因で、弱視が生じることがあります。
斜視による弱視
視野の妨げによる弱視
第3のタイプの弱視は、水晶体または角膜のくもりや混濁（先天性白内障によるものなど）により、眼に入る光が減弱したり、歪められたりすることで生じます。まぶたが大きく垂れさがっている場合も、視野が妨げられ、弱視の原因となります。
症状
診断
視覚発達過程における異常を発見するために、すべての小児に対し、小児健診の早い段階で（できれば3歳頃から）視力スクリーニングを開始し、小児期を通じて継続するべきです。一部の地域では、ボランティアまたは地域の機関が就学前の小児のスクリーニングを行っています。
学齢期に達すると、学校で医療従事者が小児のスクリーニングを行います。スクリーニングで問題が見つかった場合、眼科医（あらゆるタイプの眼の病気の評価と治療を専門とする医師）またはオプトメトリスト（視力または屈折異常の診断と治療を専門とする医療従事者）による診察を受けるべきです。
