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 ウゴービやオゼンピックなどのGLP-1受容体作動薬（GLP-1アナログ製剤）は、糖尿病治療薬や肥満症治療薬として多くの人に使用されるようになった一方で、長期間の使用が甲状腺がんのリスク増加と関連する可能性が危惧されている。しかし、43万5,000人以上を対象としたスウェーデンの研究で、そのような考えの裏付けとなるエビデンスは見つからなかったことが報告された。カロリンスカ研究所（スウェーデン）のBjörn Pasternak氏らによるこの研究結果は、「The BMJ」に4月10日掲載された。 Pasternak氏らは、デンマーク、ノルウェー、およびスウェーデンの2007年から2021年のヘルスケアおよび行政の登録データを用いて、GLP-1受容体作動薬の使用と甲状腺がんリスクとの関連を検討した。対象者は、リラグルチド（商品名ビクトーザ）やセマグルチド（商品名オゼンピック）などのGLP-1受容体作動薬を使用している14万5,410人と、別の糖尿病治療薬であるDPP4阻害薬を使用している29万1,667人であった。 GLP-1受容体作動薬使用群で平均3.9年、DPP4阻害薬使用群で平均5.4年の追跡期間中に、前者では76人（1万人年当たり1.33件の発症）、後者では184人（1万人年当たり1.46件の発症）が甲状腺がんを発症していた。DPP4阻害薬群と比べたGLP-1受容体作動薬群の甲状腺がん発症のハザード比は0.93（95％信頼区間0.66〜1.31）だった。この結果は、GLP-1受容体作動薬使用群とSGLT2阻害薬と呼ばれる第3の糖尿病治療薬を使用していた群とを比較した場合でも同様だった。一方で、GLP-1受容体作動薬使用群では、甲状腺がんのサブタイプである甲状腺髄様がんの発症リスクがDPP4阻害薬使用群よりも19％高いことが示された。ただし、この結果は統計学的に有意ではなかった。 Pasternak氏は、「多くの人がこれらの医薬品を使用しているので、使用に伴う潜在的なリスクを研究することは重要だ」と強調する。そして、「われわれの研究結果は、広範な患者群を対象としており、GLP-1受容体作動薬が甲状腺がんのリスク増大とは無関係であることを強く裏付けるものだ」とカロリンスカ研究所のニュースリリースの中で述べている。 一方、論文の上席著者である同研究所のPeter Ueda氏は、「GLP-1受容体作動薬が甲状腺に及ぼす影響についての最終的な結論はまだ出ていない」と強調する。その理由について同氏は、「例えば、生まれつき甲状腺髄様がんのリスクが高く、GLP-1受容体作動薬の使用を控えるように勧められているような、一部の集団における甲状腺がんの特定のサブタイプのリスク増加について、明確に否定することができなかったからだ」と説明している。（HealthDay News 2024年4月10日） https://www.healthday.com/health-news/cancer/ozempic-wegovy-wont-boost-thyroid-cancer-risk-study Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock

GLP-1受容体作動薬の使用で甲状腺がんリスクは増加する？

ウゴービやオゼンピックなどのGLP-1受容体作動薬（GLP-1アナログ製剤）は、糖尿病治療薬や肥満症治療薬として多くの人に使用されるようになった一方で、長期間の使用が甲状腺がんのリスク増加と関連する可能性が危惧されている。しかし、43万5,000人以上を対象としたスウェーデンの研究で、そのような考えの裏付けとなるエビデンスは見つからなかっ...

 心筋梗塞を経験しても心不全には至っていない患者にβ遮断薬を処方しても意味がない可能性のあることが、ルンド大学（スウェーデン）のインターベンション心臓専門医であるTroels Yndigegn氏らが実施した臨床試験で示唆された。この結果は、これまで数十年にわたって標準治療として行われてきた、全ての心筋梗塞後の患者にβ遮断薬を処方するというルーチンに疑問を投げかけるものだとYndigegn氏らは話している。試験結果の詳細は、「The New England Journal of Medicine（NEJM）」に4月7日掲載されるとともに、米国心臓病学会（ACC 24、4月6～8日、米アトランタ）でも発表された。 この臨床試験の背景情報によると、心筋梗塞後の患者の約50％は、心不全には至らない。心不全とは全身に十分な血液を送り出すための心臓のポンプ機能が低下した状態を指し、1回の心拍ごとに拍出される血液の割合を示す駆出率（EF）に基づき評価される。EFは、40～50％以上であれば正常と見なされる。 β遮断薬には心臓の動きを速めるアドレナリンなどのホルモンを抑制する作用があり、心臓病患者によく使用される。多くの医師は通常、β遮断薬は心筋梗塞の再発予防に有効である可能性があるというこれまでのエビデンスに基づき、心筋梗塞後の患者に同薬を処方している。しかし、そのようなエビデンスを示した臨床試験は、バルーン血管形成術やステント留置術などの新しい治療法が登場する前に実施されたものであったとYndigegn氏は指摘する。さらに同氏は、「当時は心筋へのダメージが現在よりも大きかった」と話す。 今回報告された臨床試験には、スウェーデン、エストニア、ニュージーランドの45カ所の病院で心筋梗塞の治療を受けた患者5,020人が登録された。いずれの患者の駆出率も50％以上であった。Yndigegn氏らは、このうちの約半数（2,508人）を長期間にわたってβ遮断薬を使用する群（β遮断薬使用群）、残る2,512人を同薬を使用しない群（β遮断薬非使用群）にランダムに割り付けた。 その結果、中央値3.5年の追跡期間中に、主要評価項目としたあらゆる原因による死亡、心筋梗塞の再発、心不全、不整脈、脳卒中、低血圧、胸痛、息切れの複合に関しては、β遮断薬使用群とβ遮断薬非使用群の間に有意差はなかった（ハザード比0.96、95％信頼区間0.79〜1.16、P＝0.64）。 この結果からYndigegn氏は「大きな心筋梗塞を発症し、心不全のある患者に対しては、現在もβ遮断薬の使用を支持するエビデンスがあると考えている。しかし、心不全の兆候がなく、駆出率が正常である患者に対しては、β遮断薬をルーチンで使用する必要性はないことが、今回の臨床試験によって確立された」と説明している。またYndigegn氏は、「この臨床試験の結果を受けて、多くの医師が全ての心筋梗塞後の患者に対してルーチンでβ遮断薬による治療の必要性を見出せなくなる可能性がある」と話す。 Yndigegn氏は、「β遮断薬を使用している多くの患者から、副作用あるいは副作用が疑われる症状が報告されている。したがって、この結果は多くの患者に影響を与えることになるだろう」とACCのニュースリリースの中で述べている。（HealthDay News 2024年4月10日） https://www.healthday.com/health-news/cardiovascular-diseases/beta-blocker-meds-may-not-help-some-heart-attack-survivors Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock

心筋梗塞後のβ遮断薬、一部の患者で効果に疑問符

心筋梗塞を経験しても心不全には至っていない患者にβ遮断薬を処方しても意味がない可能性のあることが、ルンド大学（スウェーデン）のインターベンション心臓専門医であるTroels Yndigegn氏らが実施した臨床試験で示唆された。この結果は、これまで数十年にわたって標準治療として行われてきた、全ての心筋梗塞後の患者にβ遮断薬を処方するというル...

 糖尿病患者には、上部消化器症状（胸やけ、胃痛、胃もたれなど）や下部消化器症状（便秘、下痢など）がしばしば見られる。日本人の2型糖尿病患者を対象とした研究で、これらの消化器症状が患者の不眠症と強く関連していることが判明した。これは京都府立医科大学大学院医学研究科内分泌・代謝内科学の南田慈氏、岡田博史氏、福井道明氏らによる研究結果であり、「Journal of Diabetes Investigation」に3月5日掲載された。 消化器症状は、糖尿病患者におけるQOL低下の一因である。一方、夜間頻尿により睡眠が中断されることや、糖尿病神経障害による痛み、夜間の血糖値の急激な変化、抑うつなどを伴うことで、糖尿病患者には不眠症が生じ得ることも報告されている。しかし、糖尿病患者における消化器症状と不眠症の関係についてはこれまでにほとんど検討されていない。 そこで著者らは、「KAMOGAWA-DMコホート研究」に参加している2型糖尿病患者を2014年1月～2022年1月に登録し、横断研究を行った。消化器症状の評価には、胸やけ、胃痛、胃もたれ、便秘、下痢の5つの症状を評価する「出雲スケール」を用いた（各症状とも3つの質問項目から0～15点で評価され、スコアが高いほど症状が悪い）。また、睡眠は「アテネ不眠症尺度」で評価し、合計スコア6点以上または睡眠薬を使用している場合を不眠症と定義した。 解析対象者は175人（男性100人、女性75人）、年齢中央値は66歳（四分位範囲57～73歳）で、そのうち68人が不眠症に該当した。不眠症の人はそうでない人と比べ、収縮期血圧および拡張期血圧が有意に高かった。 出雲スケールの結果を比較すると、総スコアの中央値（四分位範囲）は、不眠症の人の方がそうでない人よりも有意に高く、それぞれ14点（5.25～20.75点）と5点（2～10点）だった。症状ごとの結果も同様で、胸やけは2点（0～4点）と0点（0～1点）、胃痛は0点（0～4点）と0点（0～0点）、胃もたれは2点（0～4点）と0点（0～2点）、便秘は4点（2～6点）と2点（0～4点）、下痢は3点（1～5点）と1点（0～3点）であり、全て不眠症の人の方が有意に高かった。 次に、不眠症と関連する要因がロジスティック回帰分析により検討された。年齢、性別、BMI、収縮期血圧、HbA1c、糖尿病神経障害、インスリン療法、夜間頻尿の影響を調整した解析の結果、出雲スケール総スコアの1点上昇ごとのオッズ比（95％信頼区間）は1.10（1.06～1.16）であり、不眠症と有意に関連することが明らかとなった。同様に、症状ごとのスコアについても有意な関連が認められ、オッズ比は胸やけ1.32（1.13～1.55）、胃痛1.38（1.16～1.63）、胃もたれ1.33（1.13～1.56）、便秘1.21（1.08～1.36）、下痢1.29（1.12～1.47）だった。 以上の結果から著者らは、「消化器症状は2型糖尿病患者の不眠症と強く関連している」と結論。また、糖尿病患者の睡眠障害は血糖コントロールやQOLに影響を及ぼす可能性があることから、「消化器症状の管理に注意を払う必要がある」と指摘している。（HealthDay News 2024年4月22日） Abstract/Full Texthttps://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/jdi.14168 Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock

2型糖尿病患者の消化器症状は不眠症と関連

糖尿病患者には、上部消化器症状（胸やけ、胃痛、胃もたれなど）や下部消化器症状（便秘、下痢など）がしばしば見られる。日本人の2型糖尿病患者を対象とした研究で、これらの消化器症状が患者の不眠症と強く関連していることが判明した。これは京都府立医科大学大学院医学研究科内分泌・代謝内科学の南田慈氏、岡田博史氏、福井道明氏らによる研究結果であり、「J...

 妊娠中の母親の抑うつや不安、唾液中オキシトシン濃度が、子どもに対する情緒的な絆に影響する可能性を示唆する研究結果が新たに報告された。この研究は大阪大学大学院ウィメンズヘルス科学教室の渡邊浩子氏、金粕仁美氏らによるもので、「Archives of Women's Mental Health」に2月26日掲載された。 子どもに対する情緒的な絆を「ボンディング」という。この情緒的な絆が十分に形成されない状態は、ボンディング障害やボンディング不全と呼ばれる。周産期のメンタルヘルスにおいてボンディング障害は重要な問題であり、産褥期に子どもに対する拒絶や怒りの感情を経験することもある。育児行動にも影響を及ぼすことから、ボンディングの改善は子ども虐待の防止にもつながる。 著者らは今回の研究で、京都府の1つの医療機関において、初産婦、20～40歳、精神疾患の既往がないなどの基準を満たす妊婦を対象に、妊娠中のメンタルヘルスやホルモン濃度と産後のボンディングとの関連を検討した。妊娠中期に抑うつと不安の状態を評価し、血中コルチゾール濃度と唾液中オキシトシン濃度を測定した。ボンディングは、「赤ちゃんをいとしいと感じる」「赤ちゃんのことが腹立たしくいやになる」などの質問（10項目）からなる「赤ちゃんへの気持ち質問票（MIBS-J）」を用いて、産後2～5日、1カ月、3カ月の時点で評価した。なお、MIBS-Jは得点が低いほどボンディングが良好であることを示す。 評価対象者66人（平均年齢31.8±3.8歳）のうち、妊娠中に抑うつのあった人（エジンバラ産後うつ病質問票による評価で9点以上）は14人（21.2％）、不安のあった人（状態・特性不安検査による評価で42点以上）は19人（28.8％）だった。ホルモン濃度の中央値（四分位範囲）は、コルチゾールが21.0（16.6～24.1）μg/dL、オキシトシンが30.4（19.2～114.2）pg/mLという結果が得られた。 ボンディングの指標であるMIBS-Jの得点の中央値（四分位範囲）は、産後2～5日が2.00（1.00～3.00）、1カ月が1.00（0.00～3.00）、3カ月が0.00（0.00～2.00）だった。すなわち、ボンディングは産後2～5日および1カ月の時点では低いが、3カ月の時点で有意に高くなることが示された。 次に、MIBS-Jの得点と関連する要因が検討された。産後2～5日では、産後の社会的支援、妊娠中の抑うつ、不安、オキシトシン濃度の4つが、MIBS-Jの得点と有意に関連していることが明らかとなった。産後1カ月の時点では、世帯収入、流産歴、産後の社会的支援、妊娠中の不安の4つが有意に関連していた。3カ月の時点では、有意な関連が見られたのは産後の社会的支援のみだった。妊娠中のコルチゾール濃度に関しては、いずれの時点でもMIBS-Jとの有意な関連は認められなかった。 以上の結果から著者らは、「妊娠中の抑うつ、不安、唾液中オキシトシン濃度の低さは産後2～5日のボンディングの低下を予測し、妊娠中の不安は1カ月時点のボンディングの低下も予測する」と結論。妊娠中にこれらをスクリーニングすることで、ボンディング障害のリスクを評価し、介入できる可能性があると述べている。また、産後の社会的支援が全ての時点でボンディングの高さと関連していたことから、その重要性についても指摘している。（HealthDay News 2024年4月22日） Abstract/Full Texthttps://link.springer.com/article/10.1007/s00737-024-01441-5 Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock

妊婦の抑うつ、不安、オキシトシンが子どもへの情緒的絆に影響

妊娠中の母親の抑うつや不安、唾液中オキシトシン濃度が、子どもに対する情緒的な絆に影響する可能性を示唆する研究結果が新たに報告された。この研究は大阪大学大学院ウィメンズヘルス科学教室の渡邊浩子氏、金粕仁美氏らによるもので、「Archives of Women's Mental Health」に2月26日掲載された。...

 トレッドミルやステッパー、スタンディングデスクを取り入れたアクティブなワークステーション（仕事場）は、仕事のパフォーマンスを低下させることなく従業員の座位時間を減らし、認知能力を向上させる成功戦略である可能性が、新たな研究で示唆された。論文の上席著者である米メイヨー・クリニックの予防循環器医であるFrancisco Lopez-Jimenez氏は、「われわれの研究結果は、長時間のデスクワークで行ってきたオフィスでの仕事に動きを取り入れることは可能であることを示唆している。アクティブなワークステーションは、仕事中に体を動かすだけで従業員の認知能力や健康全般を改善させ得る新たな方法となる可能性がある」と話している。この研究の詳細は、「Journal of the American Heart Association（JAHA）」に4月4日掲載された。 この研究では、ボランティアの研究参加者44人（平均年齢35±11歳、女性63.6％）を対象に、4日間連続で4つの異なるワークステーションで構成されたオフィス環境で仕事をしてもらい、そのパフォーマンスの評価を行った。試験参加者は、初日は一般的なデスクで座って仕事を行い、その後の3日間は、スタンディングデスクで立ったまま仕事をする、トレッドミルで歩きながら仕事をする、ステッパーを使いながら仕事をする、のいずれかを、1日ずつランダムな順序で行った。仕事のパフォーマンスは、11種類の認知機能評価バッテリーを用いた神経認知機能（推論、短期記憶、集中力）と微細運動能力（タイピングの速度とその精度）の観点から評価を行った。 その結果、座ったままで仕事をした場合と比べて、立ったまま、あるいはトレッドミルやステッパーを使いながら仕事をした場合では、神経認知機能が改善するか変化しないかのいずれかであることが明らかになった。特に、推論を評価する尺度の一つであるDouble Trouble Testのスコアは、2日目から4日目にかけて改善し続けていた。また、立ったまま、あるいはトレッドミルやステッパーを使いながら仕事をした場合には、タイピングのスピードは多少落ちていたが、タイピングの正確さには影響がないことも示された。 Lopez-Jimenez氏は、「心血管の健康という観点から言えば、座りっぱなしで過ごすことは、新たな喫煙ともいえるリスク因子だ。しかし、オフィスワーカーの中には8時間労働の大部分をコンピューターのスクリーンとキーボードの前に座って過ごす人がいる」とメイヨー・クリニックのニュースリリースの中で語っている。 その上でLopez-Jimenez氏は、「これらの知見は、生産性と頭脳的なシャープさを維持しながら仕事を行うための方法が他にもたくさんあることを示唆するものだ。肥満、心血管疾患、糖尿病などの予防と治療のための処方箋に、アクティブなワークステーションの追加を検討する価値は十分にあるだろう」との見方を示している。（HealthDay News 2024年4月4日） https://www.healthday.com/health-news/exercise-and-fitness/active-workstations-could-make-you-smarter-at-work Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock

アクティブなワークステーションが仕事のパフォーマンスを改善

トレッドミルやステッパー、スタンディングデスクを取り入れたアクティブなワークステーション（仕事場）は、仕事のパフォーマンスを低下させることなく従業員の座位時間を減らし、認知能力を向上させる成功戦略である可能性が、新たな研究で示唆された。論文の上席著者である米メイヨー・クリニックの予防循環器医であるFrancisco...

 若い世代での老化が加速しており、それが若年発症型のがんリスクの上昇と関連している可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。1965年以降に生まれた人では、1950年から1954年の間に生まれた人に比べて老化が加速している可能性が17％高く、また、このような老化の加速は、55歳未満の成人における特定のがんリスクの増加と関連していることが示されたという。米ワシントン大学医学部のRuiyi Tian氏らによるこの研究結果は、米国がん学会年次総会（AACR 2024、4月5〜10日、米サンディエゴ）で発表された。 Tian氏は、「若年成人の間で複数のがん種の罹患率が、米国だけでなく世界的に見ても上昇しつつある」とAACRのニュースリリースの中で述べている。同氏は続けて、「このリスク上昇の要因を解明することは、若い世代や将来の世代におけるがんの予防や早期発見を改善するための鍵となるだろう」と話す。 今回の研究でTian氏らは、UKバイオバンク参加者14万8,724人の血液データを用いて、9種類のバイオマーカー（アルブミン、アルカリホスファターゼ、クレアチニン、C反応性蛋白、グルコース、平均赤血球容積、赤血球分布幅、白血球数、リンパ球比率）を基に、それぞれの参加者の生物学的年齢を推定した。「老化の加速」は、生物学的年齢が歴年齢を上回っている場合と定義された。 その結果、1965年以降に生まれた人では、1950年から1954年の間に生まれた人に比べて老化が加速している可能性が17％高いことが示された。次に、老化の加速と若年（55歳未満）発症型のがんとの関連を検討したところ、老化の加速が1標準偏差増加するごとに、肺がんリスクは42％、消化器がんリスクは22％、子宮体がんリスクは36％、それぞれ上昇するものと推定された。また、老化の加速と高齢発症型のがんとの関連も検討したところ、肺がんとの関連は有意ではなかったが、消化器がんでは16％、子宮体がんでは23％のリスク上昇と関連していた。 Tian氏は、「老化の加速と若年発症型のがんリスクとの関係を検討したこの研究は、若年発症型のがんに共通する原因について新たな視点を提供するものだ」と話す。その上で同氏は、「得られた知見が検証されれば、生物学的老化を遅らせるための介入が、がん予防の新たな手段となり得る可能性も見えてくる。また、老化が加速している兆候が認められる若年者に対するスクリーニングの取り組みが、がんの早期発見に役立つ可能性もある」との見方を示している。 研究グループは今後、若年成人の老化が加速している理由と、それががんリスクを高めている理由の解明を目的に研究を進めていく予定であると話している。 なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。（HealthDay News 2024年4月8日） https://www.healthday.com/health-news/cancer/todays-young-adults-are-aging-faster-and-that-might-help-spur-cancers Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock

若年世代の老化が加速、がんリスク上昇の可能性

若い世代での老化が加速しており、それが若年発症型のがんリスクの上昇と関連している可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。1965年以降に生まれた人では、1950年から1954年の間に生まれた人に比べて老化が加速している可能性が17％高く、また、このような老化の加速は、55歳未満の成人における特定のがんリスクの増加と関連していること...

 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の後遺症のある患者に対する運動は、制限ではなくむしろ励行すべきであることを示唆するデータが報告された。カロリンスカ研究所（スウェーデン）のAndrea Tryfonos氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に4月4日掲載された。 COVID-19急性期以降にも遷延する後遺症（post-COVID condition；PCC）のある状態での運動は、倦怠感の悪化や筋肉痛などを来しやすいことが知られている。そのため、「世界保健機関（WHO）などはPCC患者への運動を積極的には推奨していない」と、論文の筆頭著者であるTryfonos氏は解説。しかし、運動を控えることで筋肉量や筋力が低下して、状態がより悪化してしまうことも考えられる。そこで同氏らは、PCC患者では運動が本当に悪影響を及ぼすのかを確認する研究を行った。 この研究は、COVID-19罹患後3カ月以上にわたり何らかの症状のある非入院PCC患者31人（平均年齢46.6±10.0歳、女性77％、有症状期間21.6±9.2カ月）と、年齢・性別が一致する対照群31人を対象とする、無作為化クロスオーバー試験として実施された。研究参加者に対して、高強度インターバルトレーニング（HIIT）、中強度持久トレーニング（MICT）、筋力トレーニング（ST）という3種類の運動負荷試験を、試行順序を無作為化して行った。各運動負荷試験の前後および48時間後に、ビジュアルアナログスケール（VAS）を用いて疲労感を把握。また、血液検査、心肺機能検査、神経生理学的検査、筋力測定、筋生検なども実施した。 解析の結果、PCC群は日常における中～高強度運動の時間が対照群よりも43％少なく（P＝0.001）、ベースライン（運動負荷試験前）の最大酸素摂取量が21％低下しており（P＜0.001）、等尺性膝伸展筋力も有意に低かった（P＝0.02）。また、PCC群のうち神経生理学的検査を施行した29人中18人（62％）で、ミオパシー（筋肉組織の異常）の所見が観察された。 運動負荷試験では、その前後および48時間後という全ての時点において、PCC群は対照群よりも多くの症状を報告した。しかし、運動後の疲労感の変化の差は有意水準未満だった（HIITはP＝0.08、MICTはP＝0.09、STはP＝0.49）。 これらの結果についてTryfonos氏は、「PCC患者は体力と筋力が低下していた。しかしこれは、COVID-19の罹患とその後の活動性の低下の双方が原因と考えられる。2年近くも症状が続き、運動を避けていたのだから、身体活動のパフォーマンスが低下していたのは驚くにあたらない。一方、われわれの研究結果は、PCC患者では運動負荷前に多くの症状を訴えていたにもかかわらず、運動による症状の変化は対照群と差がなかった。つまり、運動が悪影響を及ぼすようなことはなかった」とまとめている。 同氏は研究結果に基づき、「PCCを理由に運動を控えるべきではなく、症状を観察しながら好みの運動を適切なレベルで開始し、徐々に強度を高めるように推奨すべきではないか」と提案している。（HealthDay News 2024年4月5日） https://www.healthday.com/health-news/exercise-and-fitness/it-may-be-fine-to-exercise-during-long-covid Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock

コロナ後遺症での運動制限は不要

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の後遺症のある患者に対する運動は、制限ではなくむしろ励行すべきであることを示唆するデータが報告された。カロリンスカ研究所（スウェーデン）のAndrea Tryfonos氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に4月4日掲載された。...

 新たに開発された経口投与型のワクチンが、尿路感染症（UTI）を繰り返す「再発性UTI」の患者にとって抗菌薬に代わる治療法となる可能性のあることが、英ロイヤル・バークシャーNHS財団トラストの泌尿器科専門医であるBob Yang氏らの研究で示唆された。同氏らによると、スプレーを使って舌の下にワクチンを投与した再発性UTI患者の半数以上（54％）は、その後9年にわたってUTIを再発することがなく、また目立った副作用も認められなかったという。この研究結果は、欧州泌尿器科学会（EAU 2024、4月5～8日、フランス・パリ）で発表された。 UTIは最も一般的な細菌感染症で、女性の半数、男性の5人に1人が生涯に一度は経験するとされる。UTI症例の20～30％では、抗菌薬による治療を必要とするUTIが再発する。 Yang氏は、「ワクチン接種前は、全参加者が再発性UTIに苦しんでいた。また、多くの女性患者で再発性UTIは治療困難となり得る」とニュースリリースの中で述べている。そして、「この新たなUTIワクチンを初めて接種してから9年後の時点まで、参加者のほぼ半数は感染することはなかった」と説明。また、「全体として、このワクチンは長期にわたって安全であり、参加者はUTIの再発が減少したこと、再発した場合でも重症度が低く、多くは水をたくさん飲むだけで治ったと話していた」と振り返っている。 このMV140と呼ばれるワクチンは、4種類の細菌種を含んだパイナップル風味の懸濁液で、スペインの製薬会社であるImmunotek社によって開発された。ワクチンには、感染と闘う抗体の産生を促す細菌が含まれている。ワクチンは3カ月間、毎日舌の下に2回吹きかけて投与する。 今回の研究は、英国のロイヤルバークシャー病院でUTIの治療を受けた18歳以上の女性72人と男性17人を対象としたもの。これらの患者は、MV140の臨床試験への当初からの参加者で、ワクチン投与後1年間の追跡調査の結果は2017年に報告されていた。今回の報告は、その後の9年に及ぶ追跡調査の結果である。Yang氏らは、89人の医療記録データを分析するとともに聞き取り調査を実施した。 その結果、48人の参加者が、9年間の追跡期間中にUTIを再発しなかったことが明らかになった。再発が認められなかった期間は、女性で平均54.7カ月（4年半）、男性で平均44.3カ月（3年半）だった。なお、参加者の約40％は、1年後または2年後にMV140の再接種を受けたことを報告していた。 今回の研究には関与していない専門家であるアルタ・ウロ泌尿器医療センター（スイス）教授のGernot Bonkat氏は、「これらは有望な結果だ。再発性UTIによってもたらされる経済的な負担は大きく、また、抗菌薬の過剰使用は抗菌薬耐性感染症の要因にもなり得る」と研究結果に期待を寄せる。 Bonkat氏は、「今後は、より複雑なUTIについての研究や、異なる患者のグループを対象とした研究の実施が必要だ。そこから得られる研究成果を通じて、このワクチンの使用方法を最適化できる」と話す。また同氏は、「現実的な視点を持つ必要はあるが、このワクチンはUTI予防において画期的な手段となる可能性や、従来の治療法に代わる安全で有効な治療法となる可能性を秘めている」と述べている。 なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。（HealthDay News 2024年4月8日） https://www.healthday.com/health-news/infectious-disease/vaccine-by-mouth-could-replace-antibiotics-in-fighting-utis Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock

経口ワクチンが抗菌薬に代わる尿路感染症の治療法に？

新たに開発された経口投与型のワクチンが、尿路感染症（UTI）を繰り返す「再発性UTI」の患者にとって抗菌薬に代わる治療法となる可能性のあることが、英ロイヤル・バークシャーNHS財団トラストの泌尿器科専門医であるBob Yang氏らの研究で示唆された。同氏らによると、スプレーを使って舌の下にワクチンを投与した再発性UTI患者の半数以上（54...

 米マサチューセッツ総合病院（MGH）において、遺伝子編集されたブタ腎臓のヒトへの初めての移植が行われ、手術を受けた62歳のRick Slaymanさんが、術後わずか2週間で退院し自宅に戻った。Slaymanさんは、「長い体験の中で最も良好な健康状態である本日、病院を退院できる今、これは私が待ち望んでいた瞬間だ。私に起きたことは現実であって、人生で最も幸せな瞬間の一つである。生活の質（QOL）に影響を与えてきた透析の負担から解放され、家族、友人、愛する人たちと再び時間を過ごせることに興奮している。私に祝福を送ってくれた人たち、特に腎臓移植を待っているほかの患者たちに感謝したいと思う。今日という日は私だけでなく、彼らにとっても新たな始まりの日だ」と、MGH発のリリースで述べている。 Slaymanさんの考え方には専門家も同意を表している。その1人である米国における臓器移植仲介機関（United Network for Organ Sharing；UNOS）のDavid Klassen氏は、「まだ成すべきことはたくさん残されている。しかし、今回の移植治療の成功により、今後より多くの患者にメリットがもたらされる可能性は高いと言える」と述べている。 Slaymanさんが受けた治療は、ヒト以外の動物の臓器を移植に用いる「異種移植」という治療法。異なる動物の臓器をそのまま移植したのでは激しい拒絶反応が起きるため、治療として成立しない。しかし、ドナーとなる動物の遺伝子を編集することでヒトとの適合性を高めるという技術が進歩してきており、今回もその技術が用いられた。MGHの医師らの話では、遺伝子編集されたブタからの臓器移植は過去に2回行われ、いずれも退院に至らなかったが、Slaymanさんの新しい腎臓は血液から老廃物を除去して尿を作り続けているという。 医師らによると、Slaymanさんに移植された腎臓は、ヒトにとって有害なブタの遺伝子を除去し、ヒトにとって有益な遺伝子を加えるという69の遺伝子編集が加えられたとのことだ。また、ブタのレトロウイルスを不活化することで、移植後の感染のリスクを取り除いたとしている。 Slaymanさんは長年にわたり2型糖尿病と高血圧を抱えている。2018年12月にヒトのドナーから腎臓移植を受けたが、5年後にその臓器が機能不全に陥り、2023年5月に透析を再開。それ以降、透析に起因する合併症のため入退院を繰り返していた。 UNOSによると米国の臓器移植待機患者は10万人以上に上り、ドナー臓器不足により毎日約17人が亡くなっているという。そして、移植待機患者が最も多い臓器は腎臓とのことだ。MGHのLeonardo Riella氏も、「当院だけでも腎臓移植の待機リストは1,400人を超える。それらの患者の中には、残念ながら移植待機中に亡くなったり、移植を受けられないほど重篤な状態に陥ってしまったりする人もいる」と解説。そして「私は、異種移植が臓器不足の危機に対する有望な解決策であると強く確信している」としている。 医師らの説明によると、Slaymanさんに対する異種移植は、米食品医薬品局（FDA）が、ほかの治療選択肢のない重篤な状態の患者に対する人道的見地から許可された。また、拒絶反応を抑制するために、tegoprubartとravulizumabという新しい免疫抑制薬が用いられた。（HealthDay News 2024年4月4日） https://www.healthday.com/health-news/diabetes/first-pig-kidney-transplant-patient-discharged-from-hospital Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: 米マサチューセッツ総合病院/Michelle Rose氏

ブタ腎臓の移植を受けた患者が退院

米マサチューセッツ総合病院（MGH）において、遺伝子編集されたブタ腎臓のヒトへの初めての移植が行われ、手術を受けた62歳のRick Slaymanさんが、術後わずか2週間で退院し自宅に戻った。Slaymanさんは、「長い体験の中で最も良好な健康状態である本日、病院を退院できる今、これは私が待ち望んでいた瞬間だ。私に起きたことは現実であって...

 標準的な免疫療法にオーダーメイドの抗腫瘍ワクチン（以下、個別化がんワクチン）を追加することで、肝細胞がんが縮小する患者の割合が、免疫療法のみを受けた場合の約2倍になることが、新たな研究で示された。米ジョンズ・ホプキンス・キンメルがんセンターの副所長であるElizabeth Jaffee氏らによるこの研究結果は、米国がん学会年次総会（AACR 2024、4月5〜10日、米サンディエゴ）で発表されるとともに、「Nature Medicine」に4月7日掲載された。研究グループは、肝細胞がんの診断後、5年間生存する患者の割合は10人に1人未満であるため、このワクチンは患者の生存の延長に役立つ可能性があると話している。 Jaffee氏らはこの研究に肝細胞がん患者36人を登録し、免疫チェックポイント阻害薬（抗PD-1抗体）のペムブロリズマブ（商品名キイトルーダ）による通常の免疫療法に加え、個別化がんワクチンを投与して、その効果を調べた。個別化がんワクチンは、まず、生検で得た患者のがん細胞を分析し、コンピューターアルゴリズムにより変異が生じている遺伝子のうち、免疫系が認識できるタンパク質〔がん細胞で起こる遺伝子変異により新たに生じたがん抗原（ネオアンチゲン）〕を産生している遺伝子を特定した。この情報を基に、最大で40個のネオアンチゲンをコードするDNAを含む個別化がんワクチン（GNOS-PV02）を作成した。ワクチンが投与された患者では、免疫系がこれらのネオアンチゲンを認識し、それらを産生するがん細胞を攻撃するのを助ける。 個別化がんワクチンと抗PD-1抗体の組み合わせは、腫瘍に大きな打撃を与える。抗PD-1抗体は、腫瘍内で疲れ果て、がん細胞を破壊できなくなった免疫細胞のT細胞を再活性化する。このワクチンはまた、特定の変異タンパク質を標的とするT細胞を新たに呼び寄せて、この効果を補強する。 実際、抗PD-1抗体とともにこの個別化ワクチンを投与された患者の3分の1近く（30.6％）でがん細胞の縮小が認められた。この割合は、免疫療法のみを受けた場合の2倍に当たるという。さらに、8.3％の患者では、治療後の検査でがん細胞が見つからない完全奏効を達成した。 Jaffee氏は、「われわれは、開発中の個別化がんワクチンを使った治療で成果が得られて興奮している。この個別化がんワクチンは、治療の難しいがんに対する次世代の治療法として有望だ」と語っている。 一方、ジョンズ・ホプキンス大学医学部腫瘍学分野のMark Yarchoan氏は、「この研究は、個別化がんワクチンが抗PD-1抗体に対する臨床反応を高めることができるというエビデンスを提供するものだ」と話す。同氏は、「この知見を確認するためには、より大規模なランダム化比較試験が必要だ。それでも、今回の結果が非常に胸躍るものであることに変わりはない」と述べている。（HealthDay News 2024年4月9日） https://www.healthday.com/health-news/cancer/adding-vaccine-to-immunotherapy-for-liver-cancer-shows-promise-in-early-trial Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock

免疫療法＋個別化ワクチン、肝細胞がんの新治療法として有望

標準的な免疫療法にオーダーメイドの抗腫瘍ワクチン（以下、個別化がんワクチン）を追加することで、肝細胞がんが縮小する患者の割合が、免疫療法のみを受けた場合の約2倍になることが、新たな研究で示された。米ジョンズ・ホプキンス・キンメルがんセンターの副所長であるElizabeth Jaffee氏らによるこの研究結果は、米国がん学会年次総会（AAC...

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